ネット広告が効果ない原因は?見直す順番とやめる判断
ネット広告(Web広告)の効果がないと感じるときは、まず「計測」「配信」「広告の中身」「クリック後のページ」の4か所のどこで止まっているかを切り分けます。見直す順番は、計測→採算ライン→配信→クリック後のページ→広告の中身の5段階です。前の段階が崩れたまま後ろを直しても、数字は動きません。
この記事では、広告費を払っているのに問い合わせや売上につながらない事業者の方に向けて、原因の切り分け方と直す順番を整理します。4か所を直しても改善しない場合に見る、広告より手前の原因も扱います。続けるか、やめるか、代理店を替えるか、自社運用に切り替えるかを決める基準もまとめます。
TMS Partnersは、京都市のWebコンサルティング会社です。Web広告運用を戦略立案から制作・運用まで一気通貫で支援しており、「どこが原因か自分では切り分けられない」「いまの運用を続けてよいか判断したい」といったご相談を無料でお受けしています。
ネット広告の効果がない原因は4か所に分けられる
広告は、表示される、クリックされる、ページが読まれる、問い合わせや購入に至る、という順に進みます。管理画面の数字をこの流れに沿って並べると、どこで止まっているかが分かります。
| 起きていること | 管理画面で見る数字 | 疑う場所 |
|---|---|---|
| 管理画面の成果件数と、実際の問い合わせ・注文の件数が合わない | コンバージョン数(成果として記録された件数)と実数の差 | 計測 |
| 広告がほとんど表示されていない | 表示回数(インプレッション)、予算の消化額 | 配信(予算・入札・対象の絞りすぎ) |
| 表示はされているがクリックされない | クリック率(CTR、表示のうちクリックされた割合) | 広告の中身(広告文・画像・動画) |
| クリックはされているが成果が出ない | コンバージョン率(CVR、クリックのうち成果に至った割合) | クリック後のページ、または配信対象のずれ |
| 成果は出ているが採算が合わない | CPA(成果1件あたりの広告費) | 採算ラインの設定、配信の無駄 |
原因1:計測が合っていない
成果を数える設定(コンバージョン計測)が誤っていると、効果があるのかないのかを判断できません。たとえば、フォームの送信完了ではなく入力ページの表示を成果に数えている、電話での問い合わせを数えていない、といった状態です。
計測のずれは、広告の成績そのものも悪くします。Google広告やMeta広告(FacebookやInstagramに配信される広告)の自動入札(媒体が入札額や配信先を自動で調整する機能)は、記録された成果をもとに働くためです。
原因2:配信の対象や量がずれている
まず予算です。「月の広告予算÷平均クリック単価=月に得られるクリック数」に、管理画面の平均クリック単価を当てはめます。これにコンバージョン率を掛けた数が、月に見込める成果件数です。仮に予算3万円、平均クリック単価300円なら100クリックで、コンバージョン率が1%なら見込める成果は月1件です。これが1件に届かないなら、設定より先に予算と対象の絞り方を見直します。Google広告の公式ヘルプも、予算による制限があると、広告の表示頻度が期待より下がったり、まったく表示されなかったりすることがあると説明しています(Google 広告 ヘルプ:1 日の平均予算を最適化するためのヒント)。
検索連動型広告(リスティング広告。以下、検索広告とも書きます)では、登録したキーワードと、実際に広告が表示された検索語句は、一致するとは限りません。「求人」「とは」など、買う気のない検索に広告費が使われていないかを、管理画面の検索語句の一覧で確認します。
ディスプレイ広告(Webサイトやアプリの広告枠に表示される画像・動画の広告)やSNS広告では、配信される相手(オーディエンス)と掲載される場所が広すぎる、あるいは狭すぎることが原因になります。商圏が決まっている店舗やサービスなら、配信地域が商圏より広くなっていないかも確認してください。
原因3:広告の中身が検索した人・見た人に合っていない
広告の中身とは、広告文や画像・動画(まとめてクリエイティブと呼びます)のことです。表示はされているのにクリック率が低いときに疑います。検索広告では、検索された語句と広告文の内容が対応していないと選ばれません。SNS広告やディスプレイ広告では、同じ画像や動画を長く使い続けて反応が落ちていることがあります。
原因4:クリック後のページが広告とつながっていない
クリック後のページは、LP(広告をクリックした人が最初に見るページ)とも呼ばれます。広告で「初回相談無料」と伝えているのに、クリックした先が会社のトップページで、相談の案内が見当たらない。こうした食い違いがあると、クリックされても成果になりません。広告の文言、ページの最初に見える見出し、申し込みボタンの文言が同じ約束を伝えているかを、スマートフォンの画面で確かめます。
4か所を疑う前に:判断が早すぎないか、変更が多すぎないか
Google広告の公式ヘルプは、自動入札の学習期間について、新しい目標に合わせて入札戦略(自動入札で目指す目標の設定)が調整されるまでに、コンバージョンが50回程度発生するか、コンバージョンサイクル(クリックから成果までにかかる時間)が3回程度発生するまでかかることがあると説明しています。コンバージョンデータの量によっては短くなる場合もあるとされています(Google 広告 ヘルプ:キャンペーンの学習期間の長さと、それに影響を与える要因)。同じページによると、入札戦略の設定を変えたり、キーワードや広告グループを追加・削除したりすると、再び学習中の状態になります。
配信を始めて数日で「効果がない」と決めたり、毎日のように設定を変えたりすると、原因を切り分けられなくなります。評価は日数ではなく、クリック数がたまったかで行います。目安は「成果1件に必要なクリック数=1÷コンバージョン率」です。仮にコンバージョン率が1%なら、成果1件に平均100クリックが必要で、30クリックで成果ゼロでも判断材料になりません。自社のこれまでのコンバージョン率を当てはめ、その数倍のクリックがたまってから評価します。Google広告で自動入札を使っている場合は、入札戦略のステータスが「学習中」の間、成績の良し悪しを決めないでください。
Web広告の効果が出ないときの改善手順と見直す順番
次の5段階を、番号の順に進めます。
1. 計測を合わせる
まず、管理画面の成果件数と、実際に届いた問い合わせ・注文の件数を1か月分つき合わせます。件数が合わなければ、成果として数える地点を「送信完了」「購入完了」に直し、電話の問い合わせを数える方法も決めます。営業電話や対象外の問い合わせが多いなら、有効な問い合わせの数で評価します。
2. 採算ラインを数字で決める
次に、成果1件にいくらまで払えるか(上限CPA)を決めます。問い合わせを成果にしている場合は、次の式で計算します。
- 上限CPA=成約1件あたりの粗利×問い合わせからの成約率
仮に成約1件の粗利が30万円、問い合わせ5件のうち1件が成約する(成約率20%)とすると、30万円×20%=6万円が上限です。問い合わせ1件に6万円を超える広告費がかかっていれば、成約しても利益が残りません。継続して取引が続く商材なら、粗利を初回分ではなく継続期間の合計で計算します。
代理店に依頼している場合は、手数料を含めて比べます。
- 実際のCPA=(広告費+代理店手数料)÷有効な成果件数
実際のCPAが上限CPAを下回っていれば、広告は採算が合っています。上回っている場合に、次の段階へ進みます。CPAを分解して下げる方法は、CPAが高い原因と下げ方で詳しく解説しています。
3. 配信の無駄を止める
検索広告では、検索語句の一覧から成果につながらない語句を除外キーワード(広告を表示させない語句の指定)に登録します。キャンペーンや広告グループごとにCPAを出し、上限を大きく超えているものは止めるか予算を減らします。地域、曜日・時間帯、端末ごとの成績も同じように見ます。クリック数が足りない場合は、成果の出ているキーワードや地域に予算を集中させるか、上限CPAに収まる範囲で予算を増やします。リスティング広告に絞った原因の見方は、リスティング広告の運用代行で成果が出ない原因にまとめています。
4. クリック後のページを直す
クリックはあるのに成果が出ない状態が続くなら、ページを直します。確認するのは次の5点です。
- 広告の文言とページの見出しが一致しているか
- 誰に向けた何のサービスかが最初の画面で分かるか
- 料金や進め方など申し込み前に知りたい情報があるか
- フォームの入力項目が多すぎないか
- スマートフォンで表示が崩れず、開くまでに待たされないか
直す手順はLP改善(LPO)の進め方を参考にしてください。
5. 広告文とクリエイティブを替える
最後に広告の中身です。原因3・4と順番が逆なのは、ページが整う前にクリックを増やしても、費用だけが増えるためです。検索広告では、成果の出ている検索語句に合わせて広告文を書き分けます。SNS広告やディスプレイ広告では、訴求の切り口を変えた素材を複数用意して比べます。一度に替える要素を1つに絞ると、何が効いたのかが分かります。
Web広告の成果が頭打ちになったとき
採算は合っているのに件数が増えなくなった場合は、いまの配信対象を取り切っている可能性があります。打ち手は、キーワードや配信対象を広げる、別の媒体を試す、ページのコンバージョン率を上げる、の3つです。上限CPAに収まる範囲で少しずつ試します。
Webマーケティングが失敗する原因は広告の手前にある
広告の設定を見直しても改善しないときは、広告より手前の設計を疑います。Webマーケティングがうまくいかないときに、まず確かめたい点は次の4つです。
目的と数字が決まっていない
「問い合わせを増やしたい」だけでは、何件をいくらで獲得すれば成功なのかが決まりません。月に何件の成約が必要か、そのために問い合わせが何件必要か、1件にいくらまで払えるか(上限CPA)。この3つの数字が決まっていないと、どの施策も「何となく効果がない」で終わります。必要な問い合わせ件数は「月に必要な成約件数÷問い合わせからの成約率」で出します。先ほどの例(成約率20%)で月2件の成約が必要なら、問い合わせは10件です。
誰に売るかが広すぎる
対象を広く取るほど、広告文もページも当たり障りのない内容になります。自社の商品をもっとも必要としているのはどんな状況の人か、その人は何と検索するか。ここを具体的にしないまま媒体や予算を決めると、配信もページもずれていきます。
広告の種類も目的に合わせます。一般的に、すでに探している人に届けるなら検索広告、まだ知らない人に知ってもらうならSNS広告やディスプレイ広告が向いています。検索する人がほとんどいない商材に検索広告を出す、といった目的と種類の食い違いは、設定を直しても解消しません。
施策ごとに外注先が分かれ、全体を見る人がいない
広告は代理店、ページは制作会社、SEOは別の会社という体制では、広告のクリックは増えたのにページが直らない、といった状態が起きやすくなります。外注先を増やす前に、全体の数字を見て優先順位を決める役割を社内か外部のどちらかに置くことが先です。
成果が出る時期を見誤って打ち切る
施策によって、成果が出るまでの時間は違います。広告は配信した日から流入が得られますが、SEOやオウンドメディア(自社で運営する記事サイト)は、記事が検索結果で評価されるまでに時間がかかります。広告と同じ物差しで数か月後に評価し、「効果がない」と打ち切ってしまうのが、オウンドメディアの失敗でよくある形です。始める前に、いつ、どの数字で評価するかを決めておきます。
Web広告を続けるか、やめるかの判断基準
見直す順番を一通り進めたら、今後の方針を決めます。選択肢は4つです。
| 選択肢 | 当てはまる状況 | 先に確認すること |
|---|---|---|
| 続けて直す | 計測が合っておらず、まだ正しく評価できていない。採算の合う部分と合わない部分が混ざっている | 見直す順番の1〜3を済ませたか |
| やめる・縮小する | 見直す順番を一通り試しても、上限CPAに収まる見込みが立たない | 止めるキャンペーンと残すキャンペーンの切り分け、代わりの集客手段 |
| 代理店を替える | 何を変更したのか報告がない。管理画面を見せてもらえない。改善提案が毎月同じ | 広告アカウントの名義、契約期間と解約条件 |
| 自社運用に切り替える | 社内に毎週時間を取れる担当者がいる。事業の状況をすぐ広告に反映したい | 担当者の時間、引き継ぎの範囲、担当者が抜けたときの備え |
広告費の無駄遣いを確かめる方法
やめる前に、「3. 配信の無駄を止める」で出したキャンペーン別・検索語句別の数字を使い、一定期間まったく成果のないものと、CPAが上限を大きく超えているものの費用を合計します。この合計が、広告費のうち成果につながっていない金額です。
この部分を止めて残りが採算に合うなら、広告全体をやめる必要はありません。
Web広告をやめる方向で考えるケース
次のような場合は、広告の縮小や停止を検討します。
- 計測と配信、ページを直しても、実際のCPAが上限CPAを上回り続けている
- 粗利が小さく、上限CPAがクリック数回分の費用にしかならない
- 問い合わせは来るが、対象外の相手ばかりで成約につながらない
Web広告をやめたいときの止め方
広告は、止めた時点で広告経由の流入がなくなります。一度に全部止めると、問い合わせの減り方が読めません。採算の合わないキャンペーンから順に止め、社名やサービス名での検索に出す広告など、採算の合っている部分は残して様子を見ます。
広告に代わる集客には、SEO、Googleビジネスプロフィール(Googleマップや検索に表示される店舗・会社情報)の整備、既存顧客へのメール配信などがあります。SEOやGoogleビジネスプロフィールの整備は成果が出るまでに時間がかかるため、広告を減らす前に始め、問い合わせの内訳が移ってきたのを確かめながら広告費を下げます。
代理店を替えるか、自社運用(インハウス化)に切り替えるか
代理店の見直しを考える基準
「毎月支払っているのに、何をしているのか分からない」と感じたら、乗り換えを決める前に、いまの代理店に次の3つを頼んでください。
- 広告の管理画面を自社でも見られるようにしてもらう
- 請求額のうち、媒体に支払った広告費と代理店の手数料の内訳を出してもらう
- 先月、何を変更し、その結果がどうだったかを説明してもらう
3つに応じてもらえ、説明に納得できるなら、替える必要はありません。応じてもらえない、あるいは変更の記録がほとんどない場合は、見直しを検討する理由になります。乗り換えるときは、広告アカウントが自社の名義か代理店の名義かを先に確認します。代理店の名義だと、これまでの配信データを引き継げないことがあるためです。比較の観点と乗り換えの進め方は、広告代理店の選び方と乗り換え判断で解説しています。
広告運用をインハウス化するメリットと課題
インハウス化とは、代理店に任せていた広告運用を自社の担当者が行うことです。メリットは3つあります。代理店手数料(一般的な目安として広告費の20%前後)がかからなくなること。在庫やキャンペーンなど事業の変化を、すぐ広告に反映できること。運用の知見が社内に残ることです。
課題もあります。担当者が毎週、数字の確認と調整に時間を使う必要があります。担当者が1人だと、退職や異動で運用が止まります。
費用の面では、月の代理店手数料と、「担当者が運用に使う月の時間×時間あたりの人件費」を比べます。ただし、中小企業で担当者が他の業務と兼任になり、手が回らずに成果が落ちるのが、インハウス化の失敗で注意したい形です。
インハウス化の手順
段階を踏んで切り替えます。
- 広告アカウントを自社の名義にし、管理画面を自社で見られる状態にする
- 毎月のレポートを、代理店の説明なしで自分で読めるようにする
- 予算の管理、検索語句の確認と除外など、日々の調整から引き取る
- 設計の見直しやクリエイティブ制作を外部に残すか、すべて自社で行うかを決める
3の段階で成果が保てるかを確かめてから、4に進みます。
TMS Partnersに相談できること
TMS Partnersは、2019年設立の京都市下京区にあるWebコンサルティング会社で、Google Partner認定を取得しています。Web広告運用では、目標数値(KPI)の設計を含む戦略立案から、ターゲティング、クリエイティブ制作、費用対効果の改善、A/Bテスト(2つの案を同時に出して成績を比べる方法)までを一気通貫で支援しています。WebサイトやLPの制作、動画制作も社内で対応できるため、広告の調整とクリック後のページの改善を分けずに進められます。
費用は内容に応じたお見積もりです。「原因が4か所のどこにあるのか分からない」「続けるかやめるかを数字で判断したい」「いまの代理店の運用が妥当か確かめたい」といった段階のご相談も、無料でお受けしています。ご相談の際は、月の広告費、管理画面の成果件数、実際の問い合わせ・成約の件数が分かると、この記事の順番に沿って原因を一緒に確認できます。
まとめ
ネット広告の効果がない原因は、計測、配信、広告の中身、クリック後のページの4か所に分けられます。見直す順番は、計測→採算ライン→配信→クリック後のページ→広告の中身の5段階です。上限CPAを計算し、手数料を含めた実際のCPAと比べれば、続けるか、やめるかを数字で判断できます。運用の中身が見えないときは、代理店の乗り換えや自社運用を決める前に、管理画面の共有と変更内容の説明を求めてください。
よくある質問
Q. ネット広告は効果が出るまでどのくらいかかりますか?
商材や予算によって変わるため、一律の期間は示せません。目安は日数ではなく、「1÷コンバージョン率」で出した成果1件に必要なクリック数の数倍がたまったかどうかです。Google広告の自動入札は、入札戦略の設定を変えたり、キーワードや広告グループを追加・削除したりすると、再び学習中の状態になります(本文で紹介した公式ヘルプの説明)。評価が終わる前に設定を変え続けないようにしてください。
Q. ネット広告が逆効果になることはありますか?
同じ人に同じ広告が何度も表示されると、不快に感じられることがあります。サイトを訪れた人を追いかけて表示する広告(リターゲティング広告)で起きやすい状態です。1人あたりの表示回数に上限を設定できる媒体では、上限を設定します。
Q. リスティング広告とFacebook広告などのSNS広告で、見直し方は違いますか?
見直す順番は同じです。違うのは、配信と広告の中身で見る場所です。リスティング広告では検索語句と除外キーワード、Facebook広告などのSNS広告では配信する相手の設定と、画像・動画の内容を重点的に確認します。
Q. Webマーケティングの失敗事例にはどんなものがありますか?
うまくいかないときに確かめたいのは、目的と数字を決めずに始めていないか、対象が広すぎないか、全体を見る人がいるか、成果が出る時期を見誤っていないか、の4つです。業種が違っても、まずこの4つを順に確かめると原因を絞りやすくなります。