LPOとは？実施すべきタイミングやおすすめ代行会社を紹介
「LPOって具体的に何するの？」
「実施すべきタイミングが知りたい」
「SEOやEFOとの違いは？」
企業の経営者やマーケティング・営業担当者の中にはこのような疑問をお持ちの方もいらっしゃると思います。
LPOとは、ユーザーのニーズに合わせてLPを改善することで、コンバージョン率を改善させるマーケティング手法です。
しかし、ユーザーが求める情報とずれている場合や広告とLPに一貫性がない場合には、ユーザーがコンバージョンに至らずに離脱する原因になります。
この記事では、LPOの基礎知識や実施すべきタイミング、効果的なLPO施策を行う際に押さえておくべきポイントなどを解説していきます。
LPから購入や問い合わせなどのユーザーの具体的なアクションを促進し、売上の向上を目指したい方はぜひ参考にしてみてください。
１．LPOについて
まずは、LPOの基礎知識や目的について押さえておきましょう。
- LPOとは
- LPOの目的
順に解説していきます。
（１）LPOとは
LPOとは、「Landing Page Optimization」の略称で、日本語で「ランディングページ（LP）最適化」とも言われます。
ユーザーのニーズに合わせて、ページの構成やデザインなどを最適化し、コンバージョン率（CVR）を向上させるマーケティング施策のことです。
そもそもランディングページ（LP）とは、Webサイトへアクセスしてきたユーザーが最初に到達するページのことを指します。
ランディングページ（LP）に至る経路はさまざまですが、Web広告などをクリックして最初に表示されるページがランディングページ（LP）となります。
なお、ランディングページ（LP）には、商品・サービスの購入・問い合わせなどのコンバージョンに結び付けることを目的とした1ページで構成されるWebページを意味する場合もあります。
前者は「広義のランディングページ（LP）」、後者は「狭義のランディングページ（LP）」と呼ばれ、明確に区別されることも多いです。
また、通常は「ランディングページ（LP）」というと、後者の意味で使われ、本記事でも後者の意味のランディングページ（LP）について解説していきます。
以下の記事では、ランディングページ（LP）についてより詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
（２）LPOの目的
LPOは、ユーザーの途中離脱を防ぎ、コンバージョン（CV）につなげることを目的としています。
LPOによってランディングページ（LP）の最適化を図ることで、「商品・サービスの売上を伸ばしたい」や「お問い合わせ件数を増やしたい」などといった、企業側が求めるコンバージョン率（CVR）を高めることができます。
もっとも、商品やサービスの内容や特徴によっては、コンバージョン地点が異なる場合が多いです。
たとえば、企業向けの商品・サービスについては、複数の部署や人間が採用を検討するプロセスに関与するため、LP単体で成約を目指すのは適していない場合がほとんどです。
そのため、資料請求や問い合わせなどがコンバージョンとして設定されることが多いでしょう。
一方、個人向けの商品・サービスは、ページを閲覧するユーザーの購買意欲を醸成することができれば、すぐに購入につながる場合が多いため、購入がコンバージョン地点となることがほとんどです。
このように、LPによってコンバージョン地点が異なるため、誘導したいユーザーのアクションに応じて適切なLPO施策を考案し、実行することを意識しましょう。
２．SEO・EFOとの違い
マーケティングの世界には、SEOやEFOなど、LPOと混同しがちな言葉があります。
それぞれの言葉の概要や目的について理解することで、より効果的なマーケティングを行うことができるでしょう。
ここでは、SEOとEFOの概念について、LPOとの違いに注目して解説していきます。
- SEOとの違い
- EFOとの違い
（１）SEOとの違い
LPOとSEOとでは、それぞれ目的と対策方法が異なります。
SEOとは「検索エンジン最適化」のことを指し、検索エンジンに高く評価されるWebサイトにすることで、検索結果の上位にサイトを表示させる施策のことです。
SEOでは、あくまで検索上位に自社のWebサイトを表示させることを目的としており、検索流入数の増加やCV、売上アップなどはその結果として付随するに過ぎません。
一方でLPOの目的は、先述した通りLPを最適化することで直帰率を下げたり、CVRを向上させること自体を目的としています。
このように、SEOとLPOでは、CV向上が施策の結果として伴う可能性があることにとどまるのか、それとも主たる目的とするのかについて大きな違いがあることに注意が必要です。
SEOについて、詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。
（２）EFOとの違い
EFOは「Entry Form Optimization」のことであり、「エントリーフォーム最適化」とも言われます。
EFOの目的はLPOと同様、ユーザーの途中離脱を防ぎ、CVRを向上させることです。
ただしLPOとは異なり、あくまでEFOでは入力フォームの改善・最適化を行うという点で違いが見られます。
そのため、LPの入力フォームはもちろん、ECサイトや採用ページなど、あらゆるWebページやサイトがその対象となりえます。
たとえば、Web上で商品を購入したり、申し込みを行う際は、個人情報やクレジットカードの情報などを入力するのが一般的です。
この時、入力フォームの入力項目が多かったり、使い方がわかりづらいと、ユーザーは途中で離脱してしまう可能性があります。
そこで、入力フォームにおけるユーザーのストレスを最小限に減らすために改善や最適化を行うのがEFOです。
これに対して、LPOが対象とするWebページはLPのみです。
このように、LPOとEFOはCVRの向上を図るといった同様の目的を持っていますが、EFOではさまざまなWebサイトの入力フォーム、LPOではLPのみであるなど、施策対象が異なるといった特徴があります。
３．LPOを実施すべきタイミング
次に、LPOを実施すべきタイミングについて解説していきます。
LPOを行う具体的なタイミングとしては、以下のようなケースが挙げられます。
- LPへのアクセスユーザーが増え始めたとき
- LPからの直帰率が高いとき
- CVRが低いとき
それぞれ見ていきましょう。
（１）LPへのアクセスユーザーが増え始めたとき
LPOは、Web広告を活用した施策を開始し、LPへのアクセスユーザーが増え始めたときに行うのが最適です。
実際に、十分に訪問者を獲得できたタイミングで効果測定を行うことで、LPOとしてどのような施策を行えばよいのか明確になります。
新しくLPを作成した際にも、ページ内のコンテンツや導線などを最適化することを意識しますが、実際にユーザーが流入しなければ、効果があるのかわかりません。
そのため、LPへの流入数が増え始めた際に、効果検証を行うことで、より効果的なLPO施策を実施することができます。
（２）LPからの直帰率が高いとき
LPへの流入数は確保できているものの、ユーザーが直帰している割合が高いときにも、LPO施策は効果的です。
直帰率とは、Webページに流入したユーザーのうち、閲覧しただけで離脱したユーザーの割合を指します。
ユーザーの直帰率が高い場合は、ユーザーニーズとLPの訴求ポイントに差異があると考えられます。
また、流入元であるWeb広告などとLPの内容にズレがあるのも原因の一つとして考えられます。
このような場合は、ユーザー行動を可視化し、離脱する割合が高いポイントを見つけ、ユーザーニーズに合った情報を提供できるようにLPOを行う必要があります。
（３）CVRが低いとき
CVRが低いときも、LPOを行うべきタイミングです。
一般的に、ユーザーが求めている情報が見つからない場合やCTAが適切に設置できていない場合に、CVRが低くなります。
LPはCV獲得のみが目的となっているため、CVRが低い場合には早急に改善が必要です。
このような場合には、LPがターゲットユーザーに合ったデザインになっているか、画像や文言はわかりやすいか、CTAの数や設置場所は適切かなどを見直す必要があります。
もっとも、LPによって、CVに至らない原因は多種多様です。
随時、効果検証を行うなど、適切に改善することでCVR向上が望めます。
４．LPOのメリット
LPOを実施することで、広告などの費用対効果を簡単に検証することができるため、売上アップや問い合わせ件数の向上などの目標達成を目指せます。
- 効果検証しやすい
- PDCAサイクルを回しやすい
- 自社商品にとって効果的な訴求ポイントを見つけやすい
それぞれ解説していきます。
（１）効果検証しやすい
LPを活用することで、従来のアナログなマーケティングよりも高精度で費用や手間を抑えながら効果検証を行うことができます。
テレビやチラシなど、これまで行われてきたアプローチ方法では、以下のような課題がありました。
- 誰に届いているのかわからない
- 見込み顧客の反応を定量的に測ることができない
- 広告掲載先ごとに効果を分析しにくい
しかし、LPでは分析ツールなどを使用することで、容易に効果検証を行うことができます。
具体的には、以下のようなメリットがあります。
- ユーザー属性や流入経路を把握できる
- 直帰率やクリック率、コンバージョン率などの数値を可視化できる
- 広告出稿先や媒体ごとに費用対効果を計測できる
上記のような特徴があり、費用や手間を抑えながら精度の高い検証を行うことができます。
（２）PDCAサイクルを回しやすい
LPのCVRを向上させるためには、PDCAサイクルを回すことが必須です。
PDCAサイクルを回すためには、現状の把握と分析を行う必要があります。
逆に、データの収集ができなければ、PDCAサイクルを回すことはできません。
しかしLPでは、上述したように容易にデータ計測を行うことができるため、PDCAサイクルを回しやすいというメリットがあります。
また、LPは基本的に1ページで完結されるため、複数のパターンを作成することも可能です。
そのため、A/Bテストを実施しやすく、効果検証や改善点を見つけやすいという特徴もあります。
（３）自社商品にとって効果的な訴求ポイントを見つけやすい
自社の商品やサービスをアピールする際には、PEST分析や3C分析、SWOT分析などを通して戦略を考え、KPIやKGIを設定したうえで、訴求ポイントを洗い出していくことにつながります。
しかし、選定した訴求ポイントはあくまで仮定であり、その要素が実際に訴求ポイントとなりうるのかが分からない場合も多いです。
そこで、A/BテストやPDCAサイクルを回しやすいLPOを行うことで、自社の商品・サービスに合った効果的な訴求ポイントを確認しやすくなるでしょう。
また、効果があったポイントをLPだけでなく、Web広告やHPにも適用することで、Webサイト全体の向上が期待できます。
５．LPOの導入手順・効果検証方法
LPOの導入手順および効果検証の方法を解説していきます。
- ターゲット設定
- KPI・KGIを決める
- 課題点の洗い出し
- LP改善のための施策検討
- LP改善施策の実施
- 効果検証・改善
順に見ていきましょう。
（１）ターゲット設定
ターゲットを設定することにより、LPOを行うために必要となるユーザーニーズを把握しやすくなります。
なお、より明確にするためにはペルソナを設計することがおすすめです。
ペルソナとは、自社の商品・サービスを利用している典型的な顧客像です。
たとえば、「30代 女性 独身」のような、属性によって具体化された顧客概念がペルソナに当たります。
ペルソナの設計においては、その顧客像が必ずしも実在しなくても問題はありません。
ペルソナ設計により、ターゲットを明確にすることで、ユーザーニーズや提供する情報、デザインなどを決定しやすくなり、CVRの向上が望めます。
（２）KPI・KGIを決める
LPOを行う際は、明確な目標を決めることが大切です。
売上やCV数などの最終的な目標（KGI）を達成するために、現状のデータや顧客に関する情報を参考にしつつ、目標となる中間CV数やCVRなどのKPIを決定します。
KPIとは「重要業績評価指標」と言い、ここではCVRやクリック率（CTR）、直帰率など計測可能な目標のことを指します。
具体的には、「CVRを0.5%向上させる」や「CTRを5%向上させる」などのように、具体的な数値を決め、KPIを設定しましょう。
KGIおよびKPIを設定する際には、非現実的な数値設定では意味がありません。
現実的に達成可能な数値なのか見極め、KGI・KPIを設定することが大切です。
（３）課題点の洗い出し
LPO施策を設計するにあたり、現状の課題を洗い出すことは必須です。
分析ツールなどを使用し、以下のようなデータを把握し、現在のLPの問題点を特定しましょう。
- アクセス数
- CV数
- クリック数
- 滞在時間
- 直帰率
- 離脱率・離脱地点
- 検索キーワード
これらのようなデータを取集することで、「アクセス数は多いのにCV数が少ない」「ページの途中で離脱しているユーザーが多い」などのように、現状の課題を洗い出すことができます。
また、ユーザーからのフィードバックもLPOを効果的に進める上では貴重です。
アンケートなどを通して、ユーザーの意見や要望を収集するようにしましょう。
（４）LP改善のための施策検討
特定した課題点に対して、施策を検討していきます。
施策を立てる際は、課題点ごとに検討していくことがおすすめです。
たとえば、離脱率が高いことが課題として浮かび上がれば、その原因や解決策に関する施策を検討しましょう。
具体的には、ユーザーがページを離脱しようとした際にポップアップを表示させることによって注意をひき、滞在時間を伸ばすなどの工夫をこらしましょう。
なお、施策を立てる際は、ユーザーの視点を考慮して施策を立てることが大切です。
ユーザーが求めている情報は何なのか、ユーザーのニーズを把握し、施策を検討することで、ユーザーの満足度を改善できます。
たとえば、企業向けの商品・サービスのLPであれば、その商品・サービスの導入事例に関するWebセミナーの案内、個人向けなら割引クーポンの提示など、商品・サービスの性質とも合わせて考案することが重要です。
（５）LP改善施策の実施
施策を立て、具体的な施策内容を検討できれば、LPに反映させる優先順位を決めていきます。
LPOでは、ひとつずつ施策を実施していくことが大切です。
一度に複数の施策を実行してしまうと、どの施策によってどのくらいの効果が得られたかわからなくなってしまいます。
施策の実行には費用や時間、手間がかかってしまいます。
そのため、改善効果が大きいと思われる箇所から優先して取り組むことがおすすめです。
LPの改善効果が高い施策としては、ファーストビューの改善やCTAの最適化などが挙げられます。
なお、LPOにはさまざまな改善施策がありますが、一番大切なのはターゲットに合わせたページにすることなので、自社のターゲットニーズを見失わないように意識しましょう。
（６）効果検証・改善
LPOの改善施策を行う際には、A/Bテストなどを活用して検証するのが効果的です。
A/Bテストとは、異なるLPを作成・比較し、どちらがより効果があったのか検証する手法です。
改善策を検証するためには、ある程度の流入数が必要です。
一定数のユーザーが流入するまでA/Bテストを行い、効果測定を行います。
効果測定を行う際は、比較したい箇所に加え、滞在時間やCVRなどの関連する指標も併せて分析することで、ユーザーの反応の違いを把握しやすくなります。
ひとつ改善施策を実施したら、その都度効果測定を行い、より効果的なLPを作っていきましょう。
６．LPO対策で押さえておきたい検証項目
CVRに高いLPを作成するためには、いくつか押さえておきたいポイントがあります。
ここでは、多くあるポイントの中でも特に重要な要素を紹介していきます。
- LP設計
- ファーストビュー
- コンテンツ内容
- ページデザイン
- CTA
- フォーム
- 表示内容
順に見ていきましょう。
（１）LP設計
最終的にユーザーにアクションを起こしてもらうためには、ユーザーの興味・関心を引き続ける必要があります。
そのためには、LPの中でどのような情報をどんな順番で展開すべきなのかというLP設計が重要です。
一般的に効果が出やすいというLPの構成は存在しますが、ターゲットユーザーによってLPの最適な設計は異なります。
ターゲットの再設定・検討をもとにLPの構成を考えることが重要です。
（２）ファーストビュー
LPも中で最も重要なのがファーストビューです。
ファーストビューとは、アクセスしてきたユーザーが最初に目にするメイン画像やキャッチコピー、その周辺の情報・デザインのことです。
ユーザーの多くは、ページを見て約2.6秒で第一印象を判断するともいわれています。
そのため、ユーザーに好印象を持ってもらえるような画像やキャッチコピーを検討し、魅力的なファーストビューにすることが大切です。
（３）コンテンツ内容
CVRを上げるためには、コンテンツ内容も重要な要素になります。
抽象的な表現や曖昧な情報しか掲載されていないページでは、ユーザーからの信頼が得にくく、訴求力に欠けてしまいます。
導入実績や専門家の監修や意見などを前面に押し出し、権威性のあるコンテンツ内容にすることで、ユーザーに安心感や信頼感を与え、CVにつながりやすくなります。
（４）ページデザイン
文字のフォントや色といったデザインも、CVRに影響を与えます。
たとえば、医療部品や機器を訴求するLPが、色使いの激しいデザインであったなら、ページを読み進めてもらえる可能性は低くなるでしょう。
LPのデザインが、訴求したい商材やターゲットユーザーにマッチしたデザインであることも重要な要素となります。
また、どのデバイスでも見やすいデザインにすることも大切です。
近年、スマホやタブレット、PCなどユーザーが利用するデバイスは多様化しています。
そのため、異なる画面サイズでも適応できるレスポンシブデザインを意識し、どのデバイスでもコンテンツが適切に表示されるように工夫することも大切です。
（５）CTA
CTAは、LPO施策において非常に重要な要素です。
CTAとは「Call to Action」の略で、購入や問い合わせを促すボタンやテキストのことを指します。
視覚的にユーザーの目を引くことが大切であるため、色や形状などを工夫し、ユーザーの注目を集めるようにしましょう。
また、CTAはページ上で簡単に見つかる場所に設置しなければ意味がありません。
ページの上部やコンテンツに合った場所に設置するようにしましょう。
CTAは、ユーザーに直接的にCVに影響を与える要素であるため、ボタンのデザインや設置場所、テキスト内容などをしっかりと精査した上で設置することが大切です。
（７）表示速度
LPOにおける施策のひとつとして、ページの表示速度を改善することも挙げられます。
ページが早く表示されると、ユーザーはストレスなくアクセスでき、スムーズにページを閲覧できます。
逆に、表示速度が遅いと、ユーザーは興味や関心を失い、離脱率を高めることにつながりかねません。
ページの表示速度を改善するための具体的な施策としては、画像や動画の最適化や、不要なスクリプトの削除などが挙げられます。
Googleアナリティクスなどのツールを活用することで、表示速度を確認することができるため、ぜひ一度確認してみてください。
７．効果的なLPO対策を行うためのポイント
効果的なLPO対策を行うためには以下のポイントを意識しましょう。
- 外部に遷移できるリンクを減らす
- 定期的な効果測定・改善を行う
それぞれ解説します。
（１）外部に遷移できるリンクを減らす
外部に遷移できるリンクを減らすことも効果的なLPO対策のひとつです。
LPに外部ページに遷移できるリンクがあると、途中で離脱してしまうユーザーが増えてしまいます。
そのため、外部リンクはできるだけ設置せず、LPだけで商品やサービスへの理解が深められ、疑問や不安のない状態でCVに誘導できるような構成にすることが大切です。
（２）定期的な効果測定・改善を行う
定期的な効果測定や改善を行うことも、LPOを行ううえで大切です。
LPOは一度実施して終わりではなく、随時改善していく必要があります。
市場や競合の動向によって、LPの効果は変化します。
LPO実施前後でセッション数やCV数などの数値を測定し、定期的に効果測定と改善を行うようにしましょう。
８．LPO対策を実施する際の注意点
LPOは、Webサイトやプロモーション戦略の中で非常に重要ですが、注意すべき点もいくつかあります。
ここでは、LPO対策を行う上で注意しなければならないポイントを解説していきます。
- ペルソナをできるだけ具体的に設定する
- 商品・サービスがLPに向いているかどうかを確認する
- 広告キーワードとコンテンツ内容にズレがないかを確認する
（１）ペルソナをできるだけ具体的に設定する
ペルソナを設定する際は、できるだけ具体的に設定するように心がけましょう。
LPの構成やデザインは、ターゲットユーザーであるペルソナに沿って決定します。
そのため、ペルソナはLPを作成していくうえでの軸であり、内容に一貫性を持たせるための重要な要素です。
ペルソナを抽象的に設定してしまうと、LPOの各施策にズレが生じてしまい、適切なアプローチをすることができなくなってしまいます。
また、ペルソナ設定を行っていたとしても、LPの成果が出ていない場合にはペルソナの設定に問題がある可能性があります。
このような場合には、当初設定していたペルソナ自体を見直す必要があることも押さえておきましょう。
（２）商品・サービスがLPに向いているかどうかを確認する
訴求したい商品・サービスによっては、LPでは効果が出にくいことがあります。
LPに向いていない商品として、以下のようなものが挙げられます。
- BtoB商品・サービス
- 認知度の高い商品・サービス
- 高額な商品・サービス（不動産など）
LPは、1ページで購入までを完結させるため、購入に至るまでに長い検討期間を要するような上記の商品・サービスを訴求する場合には適していないケースもあります。
しかし、CVを購入ではなく問い合わせや資料請求に設定しておくことで、LPの効果を発揮することができます。
CVを購入以外に設定する場合は、ユーザーがアクションを行った後のフォローアップが重要になってきます。
具体的には、問い合わせや資料請求をLPのCV地点として設定した場合には、その後の商談のフローも含めて設計を行うことが求められます。
そのため、必要に応じてLP以外の営業施策やマーケティング施策を並行して立案・運用を行わなければならない点に注意が必要です。
（３）広告キーワードとコンテンツ内容にズレがないかを確認する
LPOを行っていく上で、広告キーワードとコンテンツ内容にズレがないようにすることは重要です。
そもそもLPは画像メインのWebページであるため、SEOによる自然流入はほとんど見込めません。
広告と連動させ、そこからLPにアクセスしてもらうのが一般的なLPの流入導線のため、広告のキーワードとLPのコンテンツ内容にズレがあれば、ユーザーの離脱の原因になってしまいます。
LPO施策を考えるうえでは、広告施策をセットで改善・運用を行うことが極めて重要になります。
９．LPO代行会社おすすめ３選
LPOは、うまく運用することで大きな成果を得られる一方で、運用体制を整えなければなりません。
社内でリソースを確保できないのであれば、外部委託することもおすすめです。
ここでは、おすすめのLPO代行会社を紹介していきます。
- DLPO株式会社
- 株式会社ラヴィゴッド
- TMS Partners株式会社
それぞれ見ていきましょう。
また、以下の記事ではLP制作会社についてご紹介していますので、併せてご覧ください。
（１）DLPO株式会社
DLPO株式会社は、国内実績No.1のLPOツール「DLPO」を提供する会社です。
DLPOは、A/Bテストや多変量テスト、パーソナライズなど、さまざまな機能を備えたツールであり、大手広告代理店をはじめ、850社以上の企業で活用されています。
同社ではツールの提供のほかに、LPOコンサルティングも展開しており、LP制作から効果検証までサポートしています。
（２）株式会社ラヴィゴッド
株式会社ラヴィゴットは、分析力とデザイン力の双方を兼ね備えたLPO代行会社です。
制作だけでなく、LPOコンサルティングも実施しており、現状の分析からLP制作、効果測定までワンストップで依頼できます。
また、複数のデザインアワード受賞歴もあり、デザイン性の高さにも定評があります。
（３）TMS Partners株式会社
TMS Partners株式会社は、さまざまな業界で数多くのWebサイト制作からコンサルティング、Web広告運用までを行っている会社です。
同社では、費用対効果を最大化するためのKPI・KGI設定から戦略策定、実装、運用改善に至るまでワンストップで依頼することができます。
無料相談も実施しているため、LPOについて詳しく知りたい方はお問合せしてみてください。
まとめ
LPOはLPを改善し、CVRを向上させるデジタルマーケティング戦略です。
LPは、自社の商品やサービスの情報を提供し、ユーザーの興味関心や購買意欲を醸成することで、特定の行動を喚起させる役割を果たします。
効果的なLPO施策を行うためには、デザインやコンテンツの最適化が必須です。
そのほかにも、ユーザビリティの高いデザインや権威性のあるコンテンツ、CTAの明確化などへの考慮が必要です。
自社にマッチするアプローチを見つけ出し、最適なLPOを実施しましょう。
TMS Partners株式会社では、何から取り組めばいいのかわからない方や、成果が得られない方に向けたサポートを行っています。
徹底した競合調査や数値解析を通じて、CVを意識したLP制作や効果的な改善施策のご提案においても多数の実績があります。
無料で相談もできるため、LPの運用や改善施策について詳しく知りたい方は、ぜひお問い合わせください。
無料ご相談はこちら
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